工事を決める前に、比べてみましょう。

工事の前に、目的と予算をどう決める?

直す目的によって、優先したい工事は変わります。売るため、貸すため、自分で住み続けるため。「いつまでに、どう使いたいか」と、今の状態から整理しましょう。

売る場合は、工事を頼む前の状態で査定を受け、改修した場合の見立てと比べましょう。買う方が自分好みに直したいこともあるため、内装を一新すれば必ず有利になるとは限りません。貸す場合は、入居に支障のある故障を直す工事と、募集時の印象をよくする工事を分けて考えます。どんな方の入居を想定するか、いつ募集するかに合わせて、工事の範囲を検討しましょう。

工事費が、そのまま売却価格や家賃に上乗せされる保証はありません。売却は改修後の想定価格から工事費を引いて比較し、賃貸は家賃の増加分だけでなく、工事中・募集期間の収入がない時間や、その後の維持費も考えます。査定や賃料の見立ては成約を保証するものではありません。

予算は設備本体だけでなく、撤去・処分や付帯工事も含めた総額で設定し、追加工事に備える余裕を残します。優先順位と予算の枠を先に決める進め方は、住宅リフォーム推進協議会も案内しています。[3]

問い合わせ例:「上本町のマンションを半年以内に売るか貸すか考えています。現状と部分修繕で、価格・賃料の見立てがどう違うか、工事費と合わせて比較したいです」

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直し方は、一つではありません。

そのまま・一部だけ・まとめて。どこまで直す?

必要な修理と、見栄えをよくする工事を分けると、範囲を絞りやすくなります。「全部直すか、何もしないか」の二択ではありません。まずは、住まいの状態を確かめましょう。

現状のまま相談する。売却では、設備の故障や傷みを整理して伝え、買主側の改修を前提にできるか確認します。「現状」は不具合を隠すことではありません。賃貸でも、現状で募集できるかは設備や室内の確認が必要です。住むために必要な修繕まで省いてよい、という意味ではありません。

清掃と部分修繕にとどめる。汚れは清掃、壁紙の傷みは張り替え、建具の不調は調整というように、原因ごとに対応を検討します。一方、漏水や電気設備の異常、使えない給湯器などは、写真映えより先に原因と安全性を施工業者等に確認します。水染みを壁紙で覆うだけでは原因の解消になりません。清掃で改善できる箇所と、修理・交換が必要な箇所を分けて見積もってもらいましょう。

設備・内装を広く改修する。複数の設備に不具合がある、間取りや使い勝手も見直したい場合の選択肢です。ただし、高価な設備がそのまま売却価格や賃料に評価されるとは限りません。必要性と予算を確かめてから、LIXILリフォームの詳しいパッケージ・対象工事・条件へ進み、住戸ごとの見積で判断しましょう。

問い合わせ例:「壁紙に汚れがあり、給湯器の調子も悪いです。清掃で済むところ、入居前に直すところ、見栄えのための工事を分けて提案してもらえますか」

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見積は、できる工事を確かめてから。

できる工事を確かめて、見積をどう比べる?

まずは、マンションの管理規約と工事細則(工事の詳しいルール)を、施工業者と一緒に確認しましょう。室内にあるものでも、自由に交換できるとは限りません。

まず、専有部分と共用部分の境界を確認します。窓や玄関扉は共用部分に当たることがあり、配管も対象箇所の区分を確かめる必要があります。LIXIL公式資料は、窓の戸別改修に際して管理組合の改修予定と管理規約を確認し、申請・承認を経て進める手順を説明しています。自分の費用で行う工事でも、先に管理組合・管理会社へ相談してください。[2]

床を替えるなら、規約が求める遮音性能と施工方法に適合するか確認します。床材だけでなく下地を含む仕様を施工業者に示してもらいましょう。工事申請の期限、作業時間、搬入や共用廊下の養生も確認事項です。間取りや水回りの移動には構造・配管などの制約があるため、現地確認前に「必ずできる」と決めないことが大切です。[1]

複数の見積を取る場合は、同じ工事箇所・数量・設備品番・床材仕様と、空室か居住中かの条件をそろえます。総額だけでなく、撤去・処分、配管工事、養生、申請対応、消費税が含まれるか、「一式」の内訳と対象外工事を確認してください。解体後に追加費用が生じる条件、工期、保証の対象・期間も聞き、追加・変更は着手前に内容と金額を書面で確認します。[3]

問い合わせ例:「床の張り替えとキッチン交換を考えています。規約に合う仕様か確認し、処分費・配管工事・税込総額を同じ条件で比較したいです。追加費用の条件も教えてください」

写真や書類がそろっていなくても相談できますか?

最初は、分かる範囲で大丈夫です。地域、広さや築年のおおよその情報、空室か居住中か、気になる不具合、希望時期をお伝えください。写真には、個人が分かるものを写さないようにしましょう。身分証や契約書一式を、最初から送る必要はありません。

実際のご相談は女性スタッフが対応します。LINEは準備中のため、現在はメールで相談内容を送れます。工事の可否・必要性・価格は、現地の状態や規約を確認して個別に判断します。

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